研究活動
研究部門
地域研究統合情報センターの設置目的に沿って、以下の3つの研究部門と2つの客員研究部門を設置しています。
それぞれの研究部門には、特定の地域を対象に研究する地域研究者と情報学の手法を応用して地域研究に迫ろうとする研究者が配置されています。各スタッフが対象としてきたそれぞれの地域に関する研究を深化するとともに、全国共同利用研究を通じて、相関型地域研究の推進や地域情報資源の共有化、地域情報学の構築に向けたさまざまなコラボレーションを進めます。
- 地域相関研究部門
グローバル化の進展のもと、地域間の比較や地域横断的な課題設定による地域研究（相関型地域研究）が求められています。この部門では、国内外の地域研究機関との連携を強化し、地域間の比較研究を軸にした全国共同利用研究を推進するとともに、多様な媒体を利用した研究成果の公開を行います。 - 情報資源共有化部門
多様な形態を含む地域研究関連情報を活用する地域研究にとって、情報資源の概念を深化させ、地域研究コミュニティと研究対象社会の双方がともに情報資源を共有できるシステムの構築が求められています。この部門では、各地域の情報資源の体系的な収集、その蓄積・加工・発信方策の検討、地域研究情報資源の横断的活用に関する研究を行い、地域情報資源の分散型共有化システムを開発します。 - 地域情報学（高次情報処理）研究部門
地域研究に関する多岐・多様な情報資源を対象に、情報処理の高度化や高精度化に関する研究を行います。また、情報学的手法を導入して、情報学と地域研究のコラボレーションによる新しい研究パラダイムの確立をはかり、学際領域としての地域情報学の構築を推進します。 - 国内・国外客員研究部門
相関型地域研究や地域情報資源の共有化、地域情報学の構築のためには、国内外の研究機関との協力・共同が不可欠です。現在、国内客員教授２名、国内客員准教授２名が協力して研究活動を推進しています。
全国共同利用施設としての活動
民博地域研では、大学共同利用機関として連携研究や共同研究を多数実施してきました。センターでは、これまで民博地域研が実施してきたこれらの共同研究の一部を継承するとともに、設置目的に沿ったあらたな全国共同利用研究を推進します。
これらの全国共同利用施設としての研究活動は、センターに設置される運営委員会の検討を経て実施されることになります。運営委員会は、センターと京都大学の学内関連部局からの委員5名、学外研究機関からの委員10名によって構成されています。
センターは、2004年4月に全国の地域研究関連研究機関や教育機関等の協議体として設立された「地域研究コンソーシアム」の事務局機能を担い、コンソーシアムの共同研究・事業を支援していきます。また、これまで民博地域研とコンソーシアムによって刊行されてきた研究誌『地域研究』の刊行やその他の研究成果の発信に努め、関連機関との共同を通じて、地域研究の社会的貢献の方策を探ります。
研究者・研究ネットワークの形成
東南アジア研究所（東南ア研）と大学院アジア・アフリカ地域研究研究科（AA研究科）から兼務教員がセンターの研究活動推進に協力しています。姉妹機関ともいうべき両部局とのさまざまな協力・共同のもとに研究活動を推進します。
京都大学には、これら両部局以外に、多くの部局に世界各地を対象にさまざまな分野の研究者が研究・調査を実施しています。また、多数の部局が世界各地に関する資料を集積しています。他部局との協力・共同によって地域研究の情報資源の共有化や地域情報学の構築に向けた活動を進めることもセンターの重要な活動となります。
国内の地域研究に関連する研究・教育機関との連携はもちろん、民博地域研や東南ア研、AA研究科がもつ海外研究拠点や協定機関を通じて、研究者・研究組織のネットワーク化を一層推進することもセンターの今後の大きな課題です。
