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地域情報学の表現形態に関する研究(h21)

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地域情報学の表現形態に関する研究(h21)

地域研萌芽研究
代表： 山本博之（京都大学地域研究統合情報センター・准教授）
共同研究員：  
期間： 平成21年6月1日～平成22年3月15日
目的： 　地域情報学のさらなる展開を目指すため、情報学者が手持ちのデータをもとに仮に作成したデータ処理の結果を提示し、それに対して地域研究者を交えた討論を行うことを通じて、地域情報学の表現形態について検討する。情報学者が何らかの意図をもって作成したデータ処理の結果に対して地域研究者が地域研究の視点からコメントし、討論するという作業を通じて、情報学者が地域研究の発想を身につけ、これを通じて地域情報学の発展に寄与することを目指す。
研究の意義： 地域情報学とは何か。現実社会の様々な制約のなかで得られた限定的な情報をもとに、対象の全体像を効率的に把握することに関わる研究方法である。その方法には、①各地に散在する情報を横断検索等によって統合することで情報の全体性を高める方法、②断片的な情報をもとに対象の全体像を組み立てる方法の2つがありうる。前者は高度の技術と長期に及ぶ大量の作業によって実現されるもので、制度的な拠点化が不可欠であり、これまで地域研が進めてきた通りである。
　地域情報学の成果が多くの地域研究者に利用可能なものとなるためには、処理された情報の最終的な表現形態が利用者にとってわかりやすく意味のあるものである必要がある。そのために必要なのは、情報学の専門家が最終的に利用されている「絵」を頭に描いて地域情報学のツールを開発することである。最終的な「絵」を頭に描くことなく開発された情報処理ツールに地域研究者が対応することはあまり期待できない。地域情報学の確立に必要なのは、地域研究者に情報学の発想を移植することではなく、情報学者に地域研究の発想を移植することであり、地域研究者はそのための触媒としての役目を果たすべきということになる。
期待される成果
将来の展開
について：		 　　何らかの形で地域情報学に関する複合ユニットに統合され、地域研が進める地域情報学の確立・展開に寄与することが期待される。
研究実施計画： 　本研究課題が採択された場合、複合ユニット「地域情報学」と相談のうえで参加する情報学者を募り、研究会を半年間に3回程度開催する。会場は原則として地域研とし、地域研スタッフおよび関心のある研究者に公開して行う。
研究成果の
公開計画：		 　本研究課題では目に見える形で公表される研究成果は想定されていない。