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東南アジア島嶼部における自然と非自然の境界生成に関する学際的研究(h20)

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東南アジア島嶼部における自然と非自然の境界生成に関する学際的研究(h20)

個別共同研究ユニット
代表： 石川登（京都大学東南アジア研究所・准教授）
共同研究員： 生方史数（京都大学東南アジア研究所・助教）、木村周平（京都大学東南アジア研究所・助教）、小泉都（京都大学総合博物館・研究員）、鮫島弘光（京都大学生態学研究センター・産学官連携研究員）、祖田亮次（北海道大学大学院文学研究科・准教授）、中耕司（京都大学地域研究統合センター・教授）、田辺明生（京都大学人文科学研究所・准教授）、内藤大輔（総合地球環境学研究所・研究員）、葉山アツ子（久留米大学経済学部・准教授）、速水洋子（京都大学東南アジア研究所・教授）、藤田素子（京都大学生存圏研究所・ミッション専攻研究員）、星川圭介（京都大学地域研究統合情報センター・助教）、山越言（京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究科・准教授）
期間： 平成20年4月～平成21年3月
目的： 　「自然」概念の生成と変化に注目し、その社会的、生態学的、経済的、政治的、文化的理解を目指す。「自然」対「社会」、「自然＝非人為」、「社会＝非自然」など西洋近代社会に由来する概念を再検討し、在地社会や国家による再解釈のもとで変化する「自然」と「非自然」の境界を東南アジア島嶼部の事例研究を通して考察することを研究会の基本的な目的とする。
　具体的には、国際的な森林認証制度による「正しい森林資源」の創出を通して新しい商品連鎖に参入する熱帯雨林の在地社会から、satoyama概念を国家のソフト・パワーとして国際社会にむけて再定義する政府機関、そして石油代替エネルギー政策のもとアブラ椰子プランテーションを炭素固定に貢献する「森林」(planted forest)と定義する多国籍産業資本まで、「自然」認識にかかわる多様な主体に焦点をあてながら、東南アジア島嶼部社会でみられる「自然」の諸相を実証的に検討する。
研究実施状況： －平成20年度－
　基本的な方法論として、自然科学的アプローチと社会科学的アプローチの融合を目指した。フィールド調査から得られた実証的なデータを持つ自然科学（生態学、林学）、地理学（人文地理学）、ならびに文化人類学を専門とする研究者による発表を中心に研究会を４回開催した。研究会での主な発表演題は以下の通りである。
「人工林の機能をどう観るか」(長池卓夫 山梨県森林総合研究所)
「半自然草原の保全に向けた管理方法の提案―上ノ原草原の事例―
「のり面という名の草地・森林をどうとらえるか」(田中涼子 山梨県森林総合研究所)
Free in the Forest: Popular Neoliberalism and
the Aftermath of War in the U.S. Pacific Northwest
(Anna Tsing University of California, Santa Cruz)
「日本の河川行政 —『近自然』あるいは『多自然』」（祖田亮次　北海道大学）
「日本の養蜂業における『蜂場権』確保とネットワーク形成」
—『無主物』資源をめぐる養蜂業者の戦略　（柚洞一央　北海道大学)
「フィリピン山地から考える自然・非自然」（久留米大学経済学部　葉山アツコ）
研究成果の概要： －平成20年度－
　現代社会において「自然」は多義的な意味をもち、「社会」対「自然」といった単純な二項対立に依拠した問題設定や方法論がその有効性を大きく減じていることが確認された。バイオマス資源としての「自然」、国家やＮＧＯが多種多様に規定する政治空間としての「自然」、文化的、さらには国家行政のもとでの構築物としての「自然」など、その多義性を学問分野横断的に検討し、フィールドワークから実証的に得た知見の共有化を通した新しいパラダイム形成を目指すことの必要性を再認識した。考察の対象とする問題群は、いうまでもなく東南アジアを越えて検討されるべきものであり、東南アジア島嶼部に関する地域限定的な議論を通して、最終的には通地域的に応用可能な議論をめざすことを発展的な目標とすることとなった。
公表実績：  
研究成果公表計画
今後の展開等：		 －平成20年度－
　本研究会で提示された諸視点を統合しながら、さらに通地域的に応用可能な議論をめざすために、国際シンポジウムを計画し、日本学術振興会による外部資金を得た。
2009年12月　JSPS国際集会　於京都市
『現代社会における｢自然｣概念を問う-文理融合的フィールド科学のアプローチ』