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アフリカにおける人為植生の成立要因と歴史的変遷に関する地域間比較研究 (h24)

過去の研究プロジェクト

アフリカにおける人為植生の成立要因と歴史的変遷に関する地域間比較研究 (h24)

個別共同研究ユニット
代表： 藤岡悠一郎（近畿大学農学部農業生産科学科・博士研究員(PD)）
共同研究員： 伊谷樹一(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・准教授)、伊藤義将(京都大学アフリカ地域研究資料センター・特任助教)、大石高典(京都大学アフリカ地域研究資料センター・研究員)、大山修一(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・准教授)、近藤史(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・助教)、佐藤宏樹(京都大学アフリカ地域研究資料センター・研究員（研究機関）)、手代木功基(総合地球環境学研究所砂漠化プロジェクト・プロジェクト研究員)、友松夕香(東京大学大学院農業生命科学研究科・大学院生（博士課程）)、原子壮太(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・研究員)、平井將公(京都大学アフリカ地域研究資料センター・研究員)、藤田知弘(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・大学院生（博士課程）)、八塚春名(国立民族学博物館・日本学術振興会特別研究員(PD))、山越言(京都大学大学院地域研究統合情報センター／京都大学アジア・アフリカ地域研究研究科・兼務教員／准教授)、山科千里(京都大学アフリカ地域研究資料センター・研究員)、山本佳奈(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・日本学術振興会特別研究員(PD))
期間： 平成24年4月～平成25年3月（1年間）
目的： 　人間活動の影響下で成立する人為植生は、生物多様性保全や地域開発、持続的資源利用の観点からその価値が見直されている。人為植生の成立には、人々の植物利用や社会の制度、植物に対する価値付けや地域の自然環境条件などの幅広い要因が介在する。そのため、人為植生に注目することを通じて、地域の自然と人間との関係性を多角的に分析することが可能である。アフリカでは湿潤熱帯域から乾燥域まで、人為植生が広く分布していることが知られているが、植生景観の構造や歴史的な形成過程、近年の動態には、地域の自然環境条件や国家政策、社会の制度や住民の主体的営為による幅広い多様性が認められる。本研究では、アフリカの地域社会においてフィールドワークを行う複数の研究者の参加のもと、人為植生の形成要因と歴史的変遷に関する地域横断的な比較検討を行う。そして、アフリカの人為植生の多様性を生み出す、人と自然との多面的な関係性を明らかにし、同時に保全や開発の文脈に必ずしも収斂しえない、人為植生の多様な機能や社会文化的意味を抽出することを目的とする。
研究実施状況： 　本共同研究は、研究会の開催とデータベース構築という二つのアプローチを柱として進めていった。研究会に関しては年度中に3回開催し、アフリカにおける人と植物との関係性やデータベース作成の方法論等に関する議論を行った。4月19日に第1回研究会（キックオフミーティング）を実施し、本共同研究の内容を研究員間で共有し、今後の進め方などについての討議を行った。第2回研究会は6月9日に開催し、データベース構築のプロセスや方法論について議論した。第3回研究会は6月30日に開催し、「命名からみる人―植物関係の諸相」というタイトルで3名が研究発表を行い、命名を通じた人と植物との関係性に関する地域横断的な比較検討を行った。データベース構築に関しては、京都大学アフリカ地域研究資料センターが1980年代に作成した、アフリカの植生および人々の植物利用に関するデータベース“AFlora”を大幅に改訂し、新たなデータを加える形で構築を進めた。　
研究成果の概要： 　研究成果の一点目として挙げられるのは、既存のデータベースであるAFloraに大幅に手を加え、操作性や検索システムを大幅に向上させるとともに蓄積されているデータ数を増やし、より効率のよい地域間比較のツールとして改良したことである。このデータベースが作成された1980年代以降、アフリカの各地で植生や植物利用に関する研究に従事する研究者数は大幅に増加し、未公開の貴重な情報を保有している研究者も数多く存在している。そうした情報を集積し、検索ツールを活用して必要な情報が容易に引き出せるシステムとして整備することにより、各自の調査地の状況を他地域との比較の軸にのせることが可能となった。
　成果の二点目は、上記のデータベース構築のプロセスにおいて、より効率のよいデータベースのあり方や地域間比較に必要となる項目に関する議論を研究会等の場で行うことを通じて、地域間比較の新しい切り口や手法に関するアイデアが蓄積されたことである。
　成果の三点目は、テーマに沿った地域横断的な比較を行う研究会を通じて、本共同研究のテーマに関する知見が蓄積されたことである。例えば、第3回の研究会では、「命名」という視点からコンゴ、ウガンダ、ナミビアという全く異なる地域の植物と人との関係性について事例報告が行われたが、発表者と参加者を含めた広範な議論のなかで、命名を通じた人と植物との多様な関わりの様相や共通する事象が明らかになった。そうした事象からは、これまで検討されてこなかった新しい切り口や論点がみつかる可能性が示唆された。
公表実績： （現在試運転中につき、URL公表は後日行う）
研究成果公表計画今後の展開等： 　次年度は、本共同研究を発展させる形で継続する新テーマの共同研究「アフリカにおける地域植生と植物利用の持続可能性」（代表　山本佳奈，京都大学AA研）により、本共同研究の内容を継続・発展させる予定である。今年度はデータベースの改良を進めたが、そのプロセスで提示された多様なアイデアのすべてを反映するところまでは至れず、また、その情報を基に地域間比較を本格的に行い、植物利用や植生の地域的な差異について議論をするところにまで到達できなかった。そうした反省を踏まえ、次年度は本研究の内容を継続するとともに、さらにグローバル・スケールでの地域変動にともなうローカルな植物資源利用の動態および植生景観の変化という側面に関する検討も加え、研究を遂行する予定である。